FEATURES OF AEROSENSE

エアロセンスの
特長

エアロセンスは、自社開発の産業用ドローンとクラウドサービスを組み合わせ、さまざまな産業の現場で活用しやすいドローンソリューションを提供しています。
適応分野は測量・点検・中継・警備・農業などさまざま。ドローン活用に必要な機器やシステムの連携性を高めることで、はじめてドローンを活用する場合でもドローンの飛行、計測、空撮、データ処理などの一連の作業を簡単・スムーズに行えるのが特長です。

特長01

現場で「使いやすい」を追求
さまざまな産業分野での実用化を
重視したソリューションを提供

エアロセンスは産業用ドローンの機体を開発・提供するだけでなく、ドローンを社会に実装し、さまざまな産業分野で実用化するためのソリューションを提供しています。

ドローンを活用し、既存の業務の課題を解決するためには、実用をサポートする周辺技術、計測・撮影したデータを活用しやすい状態に解析するデータ処理技術が欠かせません。エアロセンスは、対空標識（エアロボマーカー）やクラウド型データ解析サービスを自社で開発。機体、マーカー、ソフトウェアの連携性を高めることで、計測・撮影からデータ伝送、データ分析までスムーズに行える環境を整えました。

実際、エアロセンスのドローン「エアロボ（AEROBO）」は建設業、林業、製造業などの測量・点検分野ですでに多くのお客様にご活用いただいており、現場の業務改善や安全対策に貢献しています。今後は機体性能や周辺技術の向上を図りながら、ドローン活用範囲のさらなる拡大を目指しています。

特長02

ハードウェアからソフトウェアまで一気通貫の開発体制

エアロセンスは、ソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社（現ソニーグループ株式会社）と株式会社ZMPの共同出資により設立されたジョイントベンチャー企業です。

ドローンのハードウェアからソフトウェアまで自社内で一気通貫の開発体制を持つことで、機体から解析ソフトまで、さまざまな産業分野で使いやすいソリューションの提供を実現しています。

ソニーグループが誇る技術力・品質と、ベンチャーならではの機動力を活かした開発体制も私たちの強みです。実際にドローンを活用するお客様の近くで課題を収集、自社エンジニアが開発にあたることで現場にあったソリューションをスピーディに提供できます。

特長03

機体選定から操縦・安全のアドバイス、定期点検までお客様に伴走するサポート体制

エアロセンスのサービスは、ドローン機体を販売することだけではありません。

用途や使用状況にあった最適な機体の選定から関連法令の案内、現場でのオペレーションのアドバイス、安全指導、機体の定期点検まで、導入サポートとアフターフォローを徹底。お客様が実際にドローンを飛ばせるようになるまで伴走することで、初めてドローンを導入する方も取り組みやすい体制を整えています。
また、新たにドローンを活用したDXや業務効率化に取り組みたい場合には、受託開発のほか導入・実用化のコンサルティングが可能です。

「ドローンを使えば解決できるかもしれない」
そんな疑問が浮かんだら、ぜひ私たちにご相談ください。さまざまな実用化の実績・ノウハウをもとに解決策をご提案させていただきます。

受託開発のページへ

特長04

全国3,000カ所以上の測量に活用
国産ドローンをリードする豊富な導入実績と開発力

建設業などの測量分野で多くの実績を持つエアロセンスのドローンは、全国3,000カ所以上の現場で活用されています。国産ドローンをリードする豊富な導入実績は、当社製品の品質や利用性の証です。

また、ドローンの活用範囲をより広げる機体の開発、性能向上にも積極的に取り組んでいます。とくに、長距離、長時間の飛行が可能なVTOL（垂直離着陸型固定翼）型ドローン「エアロボウイング（AEROBO WING）」は従来、衛星写真やセスナ機・ヘリコプターで対応しなければならなかった広範囲の計測・撮影をドローンで実現する画期的な技術です。これにより測量・点検・防災などにかかわる作業のコストを抑え、高精度な作業をより高頻度に行えるようになります。

エアロセンスはユニークな製品力と実用化のノウハウを強みとし、今後も国産ドローンの普及と技術発展に貢献してまいります。

国産ドローンを選ぶ理由

産業用ドローンの分野では、海外製ドローンが機体販売の多くのシェアを占めています。
一方、ドローンで収集できるデータには経済活動や社会生活の安全・安定にかかわるものもあります。そのため日本国内では経済安全保障の観点から、国産ドローンの採用が推奨されています。
また、国産ドローンは日本国内の作業環境や商習慣に合わせて開発されていることもポイントです。エアロセンスのドローンは日本語でのマニュアル、サポート対応はもちろんのこと、官公庁などで必要な帳票フォーマットにも対応しています。日本国内のワークフローに合った「現場で使いやすい」ドローンという点でも、国産ドローンを採用するメリットがあります。